デジタル展示会（Web展示会）

テーマ・コンセプト

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）により、事業継続計画（BCP: business continued plan）の再検討・再構築が急務となっているのではないでしょうか。
企業は、COVID-19を一過性の危機事象ではなく「経営環境の変化」と捉え、収束後の「 New Normal 」を見据えた、事業継続計画に基づくオペレーションの再構築が必要です。

本サイトでは、 New Normal時代の「事業継続計画のソリューション」を紹介します。
今回は人に影響があり、被害に波があり長期化する傾向のあるパンデミック（感染症対策）について弊社の取り組みも交えて紹介します。
是非、ご覧ください。

体験ツアー動画

展示ソリューション

1. オフィス環境改善

オフィス環境の改革に拍車をかけた、新型コロナウイルス

新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、図らずも働き方改革が大きく進むことになりました。テレワークやオンラインコミュニケーションが日常的になり、オフィスのあり方も変わろうとしています。New Normal時代、オフィスにはどのような改善が求められているのでしょうか。
まず、新型コロナウイルス感染症予防として、ICTシステムを活用した入退室管理の強化。例えば、従業員の検温などの健康チェックの自動化・記録や顔認証などの非接触による入退室システムが注目されています。3密を防ぐためのオフィス空間の拡張やレイアウトの変更も重視されており、空気清浄機など清潔環境をつくるための設備やアイテムは不可欠となります。
また、スマートグラスによる遠隔地からの業務支援やRPAによる事務作業の自動化など、対面コミュニケーションを回避するためのシステムも普及することでしょう。在宅勤務やサテライトオフィスの利用がより定着すると、Web会議やチャットツール、勤怠管理システムなど、スムーズなテレワークを実現するためのツールがますます求められます。新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、DX（デジタルトランスフォーメーション）など今後進展が予想されていたさまざまな改革に、拍車をかけることになったと言えるでしょう。

オフィス環境改善のソリューション

光触媒空気清浄機

業務用加湿装置「ナノフィール」

感染対策商品

遠隔支援ソリューション

2. 災害対策

企業や自治体の事業継続計画（BCP）は、ICTが支えに

地震、台風、豪雨、豪雪など、毎年のように災害に見舞われる災害大国日本。企業の事業継続（BC）対策の観点からも、災害時の備えや行動指針は極めて重要なテーマです。そこへ、今回の新型コロナウイルス感染症のパンデミック。New Normal時代の企業の事業継続計画（BCP）は、どう変わっていくのでしょうか。
大きな変化のひとつとして注目されているのが「備蓄」に対する意識の高まり。普段から食料や日用品などを備蓄しておき、使った分だけ常に足しておく「ローリングストック」が注目されています。消耗品だけでなく、もしもの時に重宝する蓄電システムや防災灯などを備蓄しておく動きも顕著に見られます。
また、災害発生時、企業や自治体は3密を防ぎ、速やかに情報を共有できるシステムが求められます。これまでは、まず災害対策本部が設けられ、主要メンバーが一堂に会して情報の整理・差配を行うケースが多く見られました。資源の確保や分配、対応方針の決定など、扱う情報も多岐にわたり、刻一刻と変化する状況を前に議論が白熱するなど、3密状態になりやすい状況です。これを回避するために、クラウド上で情報を共有し、適宜連絡・指示が行える災害ネットワークが脚光を浴びています。その他にも避難所での3密を防ぐためにも、避難所内の人数把握や人の流れを検知するシステムやAI活用の期待が高まっています。
企業や自治体の事業継続計画（BCP）は、今後ICTを基盤に構築されることになるでしょう。

災害対策のソリューション

ポータブル蓄電池システム

ソーラーLED照明灯構築サービス

防災灯（LED一体型ベース照明）

防災用品

3. 再生エネルギー

再生エネルギーの活用は、もはや社会の要請

再生可能エネルギーとは、太陽光・風力・地熱など、自然から得られるエネルギーのこと。温室効果ガスを排出しないので、地球にやさしいのはもちろん、エネルギー自給率が10％を下回る日本にとって、貴重なエネルギーとして注目されています。
再生可能エネルギーへの熱い視線は、日本だけでなくもはや世界的なトレンドとなっています。例えば、国連サミットで採択された持続可能な開発目標であるSDGsでは、17の目標のひとつとして、クリーンエネルギーの普及が謳われています。
企業にとっても再生エネルギーの活用は、重要なテーマ。近年、ESG(Environment・Social・Governance)投資が急増し、再生エネルギーを含め環境への配慮が企業評価に直結するようになっています。太陽光発電システムなどにより、電力を自社で賄う動きも見られます。こうした潮流を物語るように、エネルギー環境問題に根ざした国際イニシアチブ「RE100」への加盟企業も年々増加。事業運営を100%再生可能エネルギーで調達するために、世界の有名企業が率先して取り組んでいます。環境にやさしい再生可能エネルギーへの転換。それは、人や企業にとって避けることのできない社会の要請と言えるでしょう。

再生エネルギーのソリューション

自家消費型太陽光発電システム

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