メニュー

ビジネス環境設計から構築、保守、運用まで
トータルにサポート

リモートワークの際に注意したいセキュリティ対策とは?

リモートワークはオフィス以外で働くことを意味しているため、仕事をする際のセキュリティ対策には細心の注意を払わなければなりません。そこで今回は、リモートワークを行う際に注意しておきたいセキュリティ対策について解説します。

リモートワークとテレワークとの違いとは?

リモートワークとは、「遠隔」を意味する「リモート」という単語に、「働く」を意味する「ワーク」を組み合わせて作られた造語です。オフィスの中で働くのではなく、離れた場所で働くことを意味しています。

よく似た言葉で「テレワーク」がありますが、こちらは「離れた」を意味する「テレ」と、「働く」を意味する「ワーク」を組み合わせて作られた造語です。リモートワークと違いがないように見えますが、テレワークはパソコンやインターネットなど、ICT(Information and Communication Technology/情報通信技術)を活用した働き方と定義されています。

とはいえ、現在離れた場所で働くにためには、パソコンやインターネットなどのICTを活用することは当たり前となっています。そのため、リモートワークとテレワークどちらも「オフィス以外の離れた場所で仕事をすること」という意味だと考えてもらっていいでしょう。

リモートワークの種類

リモートワークは、「在宅勤務」「施設利用型勤務」「モバイルワーク」という3つの働き方に大きく分けられます。

「在宅勤務」は、自宅で仕事をする働き方です。リモートワークと聞いて一般的にイメージするのはこの働き方かもしれません。

「施設利用型勤務」は、複数の個人や企業が利用するサテライトオフィスやコワーキングスペースに行って仕事をする働き方です。通勤にかかる負担を減らしながら仕事ができる、オフィス勤務と在宅勤務の中間的な働き方だといえるでしょう。

「モバイルワーク」は、モバイルパソコンやタブレットなどのデバイスを利用してカフェや新幹線、飛行機などで移動しながら仕事をする働き方です。主に、顧客のもとへと訪問することが多い営業職の方が利用する働き方です。

リモートワークの実施状況

新型コロナウイルスの影響によりリモートワークが浸透してきましたが、緊急事態宣言が発令されたタイミングに合わせてリモートワークの実施状況が変わっているようです。

2021年9月3日に、東京都は都内の従業員30人以上の企業に対して行ったリモートワーク実施状況の調査結果を発表しました。

調査結果によると、東京都に2回目の緊急事態宣言が実施された2021年2月前半にリモートワークを実施している企業が64.8%を記録したものの、緊急事態宣言が解除された2021年3月後半には56.4%になっています。

しかし、3回目の緊急事態宣言が実施された2021年5月を見てみると、リモートワーク実施率は64.8%に上昇しています。6月、7月で一旦下がっているものの、2021年8月のリモートワーク実施率は65.0%と再び上昇しています。リモートワーク実施の重要性を感じる企業が増えてきたことがうかがえます。

参照:東京都産業労働局 テレワーク実施率調査結果 8月の調査結果
https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/hodohappyo/press/2021/09/03/09.html

リモートワークの導入率

東京都内での動きを紹介しましたが、日本全国で見ても、リモートワークを導入する企業の割合は増えています。

厚生労働省が発表した「テレワークを巡る現状について」によると、リモートワーク(報告書ではテレワークと記載されています)を導入している企業の割合は2012年で11.5%だったのに対して、2019年には20.2%へと上昇しています。

参照:厚生労働省 テレワークを巡る現状について
https://www.mhlw.go.jp/content/11911500/000662173.pdf

リモートワークにおけるセキュリティ体制

オフィス以外で仕事をするリモートワークでは、オフィス内で仕事をするときよりも情報漏えいや機密データの消失などに対するセキュリティ対策が重要です。

まずは、リモートワーク時のルールを策定し、全従業員に対して周知を徹底することが必要です。その上で、全従業員に向けたセキュリティ研修・啓蒙を行っていきます。モバイルパソコンやタブレットなど、リモートワークで使用するデバイスにはセキュリティ対策ソフトを導入し、OSやアプリは常に最新版へアップデートしておくようにしましょう。

また、パスワード管理を徹底し、アクセス時には多段階認証を導入するほか、自宅内ネットワーク環境を見直すことも重要です。オフィス以外の場所で仕事をする際はセキュリティ対策を徹底することで、経営陣・従業員どちらもストレスなく作業ができるでしょう。

リモートワークにおけるセキュリティリスク

では、リモートワークで仕事をするにあたり、セキュリティ上でどのようなリスクが考えられるのでしょうか。以下で、起こりうるリスクを解説します。

起こりうるリスク

  • ・デバイスの紛失や盗難
    モバイルパソコンやタブレットなどのデバイスをオフィス外で利用していると、紛失や盗難の恐れがあります。
  • ・盗難による情報漏えい
    会社の機密情報や顧客の個人情報などが保存されたデバイスが盗難されたときには、情報漏えいのリスクが生じることとなります。
  • ・ID・パスワードの流失
    オフィス以外で仕事をしていると、煩雑さを避けるためにIDやパスワードの使い回しをしがちになります。そうすることで、ID・パスワードが流失した場合には重大なセキュリティリスクにつながります。
  • ・公衆Wi-Fi利用による情報漏えい
    カフェや新幹線などに設置されている公衆Wi-Fiの中には、通信が暗号化されていないものもあります。そのため、公衆Wi-Fiを使ってビジネス用パソコンをインターネット接続していると、それ自体がリスクになる可能性があります。
  • ・私物デバイス利用によるマルウェア感染
    リモートワークで私物のデバイスを使用している場合、セキュリティ対策が十分でない場合、マルウェア感染などのリスクが高くなります。
  • ・自宅のインターネット回線からの情報漏えい
    在宅勤務をしている場合、自宅のインターネット回線からの情報漏えいするリスクもあります。自宅のネットワークは企業内ネットワークとはセキュリティレベルが異なるからです。
  • ・フィッシングメールや標的型メール
    詐欺が行われるフィッシングメールや標的型メールによるサイバー攻撃が増えています。送付されてくるメールは巧妙化してきており、メール本文内のリンクにアクセスしたり添付ファイルを開封したりするとマルウェアがパソコンにインストールされてしまうといったリスクが生じる可能性があります。
  • ・不正アクセス
    外部デバイスから企業ネットワーク上のサーバーにアクセスし、サーバーのリソースを用いて作業を行うWindowsのリモートデスクトップ機能を利用している場合、不正アクセスのリスクが生じます。

リモートワークの導入ならNECフィールディング

このようなリスクを回避するためには情報セキュリティに関する社員教育も重要ですが、セキュリティ対策を簡単に行うことができるウェブツールを導入することも効果的です。

NECフィールディングでは、デバイスの位置情報の把握、遠隔でのロックやワイプを実行し情報漏えいを防ぐことができるツール「LanScope An」や、IT資産の運用管理やセキュリティ管理ほか、労務管理や意図しないファイル持ち出しの早期発見支援といった機能をオールインワンで搭載しているソフトウェア「SKYSEA Client View」、多層防御による強固なセキュリティシステムをオールインワンで提供しているほか、アウトソーシングによるネットワーク運用の負荷も軽減できる「beat/active サービス」といった各種サービス・ツールを用意しています。

リモートワークを推進したいと考えている経営者の方やシステム担当者の方は、ぜひチェックしてみてください。

NECフィールディングはお客さまのビジネスを支援するITシステムの設計・構築からその後のITシステムの運用・管理・保守までを幅広くサポートします!IT機器・システムはもちろん、それ以外の機器やNEC製品以外の機器(マルチベンダー)の対応も行なっています。
NECフィールディングは、3つの強み(技術力・展開力・ナレッジマネジメント力)を活用し、お客さまの課題や事業プランに合わせて、最適なビジネス環境をお客様と一緒に構築していきます。
全国約400ヵ所にサービス拠点を構えているため、24時間365日、いつでもどこでもスピーディにサービス提供が可能です。ITシステム(ビジネス)のことなら60年以上にわたり、常にお客さまのそばで、お客さまのさまざまな課題を解決してきたNECフィールディングまでご相談ください。

ITシステムの設計・運用・構築 TOP > LPリスト > ニューノーマルな働き方・テレワーク整備 >リモートワークの際に注意したいセキュリティ対策とは?

Copyright © NEC Fielding, Ltd, 2021. All rights reserved.