2018年10月18日第9回【前編】筑波大学大学院システム情報系教授/
サイバーダイン株式会社代表取締役社長・CEO 山海嘉之氏
大切なことは「人に喜んでもらえることをすること」
――最初からロボット開発やロボットビジネスを目指したのですか。
山海 とても大切に思っていることは「社会にある問題を解決し、人や社会に喜んでもらえるようなことをすること」です。最初のきっかけがアシモフだったので、ロボット工学を目指したように思われるかもしれませんが、それは少し違うかもしれません。私が大学院生だったころに、ようやくロボット工学の学会(日本ロボット学会)が立ち上がったような状況ですから。
|
産業用ロボットの研究開発が進み、日本は世界を大きくリードするロボット大国になっていきます。生産性や品質向上のために、人が行う作業の中でもロボットに適したところを次々に置き換えることを考えて現実のものとしてきました。そして、作業の多くをロボットに任せてコスト削減や高品質化を実現したのです。これに対して、欧米では「仕事が奪われる」などといった反対運動があり、実用化が遅れ、当時は、世界の産業用ロボットの80%は日本で活躍し生産革命というパラダイムシフトが起きたのです。残念ながら、バブル時代の社会の取り組みはとても残念なことになってしまいました。せっかく実用化・産業化に成功したロボットとソフトウェアやAIを組み合わせることが見え始め、原理と原理を組み合わせて新しいイノベーションへと導けるはずでしたが、社会全体が金融産業に大きく軸ブレし、次のパラダイムシフトへの機会を失うことになってしまいました。今日、コンピュータの能力は驚異的な段階に入りました。キャルヴィン博士が登場するSFの中のロボ心理学や陽電子頭脳という人工頭脳が登場する時代背景と重なっているようにすら思えます。産業用ロボットが活躍し始めてから現在に至るまで、ロボット3原則とも重なりますが、人とロボットの関係は「安全」というキーワードでつながっています。(第1条:ロボットは人を傷つけてはならない) |
今も昔も、工場ではロボットは人と生産活動を行っていますが、ここには重要なルールがあります。それは、ロボットは人と一緒に仕事をしてはならない、ということです。安全のためにロボットと人とはフェンスなどで区分けされ、人とロボットは接触しないように明確な境界が設けられているのです。しかし、その境界を取り払わなければ、人に役立つロボットは実現しないと考えました。漫画やテレビアニメの中では、ロボットは自由に動いて人と触れ合ったり会話をしたりしていますね。人とロボットとの距離がもっとも近い状態、それは触れ合っている状態です。サイボーグ(Cyborg = Cybernetics + Organism)という分野では、体の中に埋め込まれたロボット技術などが人の機能を代行して、医療機器として生命維持・治療などをしてくれることになりますが、難しい問題として、このように体内に埋め込まれた技術に対しては生体防御システムが攻撃を仕掛けてくることになります。しかし、皮膚という境界面は人とテクノロジーを上手に区分けしてくれるため、人とロボット技術とが安全に触れ合ってくれることになります。そういったことを色々と考慮して創成されたのが「サイバニクス」という人・ロボット・情報系が融合複合した新領域で、革新技術の研究開発、人材育成、そして、新産業「サイバニクス産業」の推進とイノベーション推進が同時展開できる状況となり、ついに世界展開が始まりました。2016年のG7茨城・つくば科学技術大臣会合では、基調講演を通して、各国の科学技術大臣にその重要性とSociety5.0のコアとなる取り組みであることを示すことができました。
――山海嘉之氏のインタビューはまだまだ続きます――
【次回インタビューの後半をお楽しみに!】
山海 嘉之(さんかい・よしゆき)氏
筑波大学大学院システム情報系教授、サイバニクス研究センター研究統括/サイバーダイン株式会社代表取締役社長・CEO/内閣府革新的研究開発推進プログラム(ImPACT) プログラム・マネージャー
1958年生まれ。1987年筑波大学大学院博士課程修了。2004年同大学院システム情報工学研究科教授、2004年サイバーダイン株式会社を設立。2011年筑波大学サイバニクス研究センター長、2014年から内閣府の革新的研究開発推進プログラムでプログラム・マネージャーを務める。
「人の役に立つ」ロボットテクノロジーの開発を目指し、ベンチャー企業サイバーダイン株式会社を設立するとともに脳・神経・筋系疾患患者の治療に用いる「HAL®医療用下肢タイプ」、福祉用の「HAL®自立支援用下肢タイプPro」など患者の治療や障がいのある方等の身体機能の維持・向上を促すための装着型ロボットを開発、実用化。

医療用は、日本だけでなく欧米などでも医療機器化されており、市販も始まっている。その技術を活用し介護者の腰部の負荷を低減する「HAL®腰タイプ介護支援用」はすでに約800台、重いものを運ぶ時などに用いる「HAL®腰タイプ作業支援用」は400台以上が国内で活躍している。医療・福祉用途のHAL®を含めれば、2000台以上が活躍中。2018年8月、NECフィールディングが「HAL®腰タイプ」の販売・レンタルを開始したほか、「HAL®下肢タイプ」の保守サポートでも基本合意した。
(撮影:清水タケシ)
【監修:株式会社日経BPコンサルティング】
記事中の意見・見解はNECフィールディング株式会社のそれとは必ずしも合致するものではありません。