2020年1月21日
職場環境の改善のポイントとソリューションを紹介
一口に職場環境の改善と言っても、目的や手法にはさまざまなものがあります。今回は、職場改善の目的や効果について説明し、改善に役立つソリューションを紹介したいと思います。
職場環境とは
職場環境とは、働く人が仕事を行う場所の環境のことを指します。この環境に含まれているのは、職場内の明るさや騒音などといった物理的な環境にとどまりません。上司との人間関係や職場内メンバーとの人間関係など、精神面のことまで、従業員を取り巻く環境すべてを総合的に含んでいます。
さらに最近の新型コロナウイルス感染拡大に伴い、職場内の換気改善や除菌対策（手洗いやアルコール除菌などの励行）、健康管理の徹底（発熱や風邪症状がないどうかを常にチェックする）など、感染予防対策が講じられていることも職場環境として重視されるようになっています。
企業・組織などの従業員は、職場で1日の長い時間を過ごしています。そのため、職場環境が良くないと、身体的・精神的な健康を害することがあります。心身面・精神面を害してしまうと従業員の作業効率も下がり、企業・組織全体の業績低下につながる可能性もあります。
その逆に職場環境が良ければ、従業員は仕事がしやすくなり生産性が向上します。結果として、業績が上昇するかもしれません。
厚生労働省の「労働安全衛生法」によると、「従業員を雇用する経営者は従業員の働きやすい環境を整える配慮義務がある」と定められています。職場環境を良くすることは責務であると言えるでしょう。
職場環境改善の目的
職場環境の改善は、労働者が心身ともに健康で安全に仕事を継続するために行います。職場環境に関する法律も多くありますが、法律順守は本来の目的ではないので、改善を通じて次のようなメリットを追求する事を目指しましょう。
職場環境改善のメリット
職場環境の改善は、従業員の労働環境を整え健康を維持するという大きな意味がありますが、同時に業務効率改善による利益拡大や優秀な労働者を確保して長期的に経営を維持するなど、企業にとってもメリットのある活動です。
職場環境に関する法規制
労働安全衛生法では、「職場における労働者の安全と健康を確保するとともに、快適な職場環境の形成を促進すること」を目的として制定され、1992年の改正に伴い、快適職場指針が厚生労働大臣から公表されました。
快適な職場環境とは
職場環境改善については、中央労働安全防止協会より快適職場の指針が決定され、次の4項目が示されています。
- ・作業環境
- ・作業方法
- ・疲労回復支援施設
- ・職場生活支援施設
職場環境改善のポイントと役立つソリューション
職場環境改善について、快適職場の指針に基づいた改善ポイントと役に立つソリューションを紹介します。
作業環境
作業環境改善のポイントは「不快と感じることがないよう、空気の汚れ、臭気、温度、湿度等の作業環境を適切に維持管理すること」とされ、「空気環境」「温熱条件」「視環境」「音環境」「作業空間」が対象です。
NECフィールディングは、次のような作業環境改善に役立つソリューションを提供しています。
光触媒環境浄化装置
光触媒により、菌やウイルス、臭いも浄化できるので、医療機関、食品工場、化学工場などの環境改善に効果的です。
光触媒環境浄化装置の詳細はこちら
作業方法
作業方法改善ポイントは「心身の負担を軽減するため、相当の筋力を必要とする作業等について、作業方法を改善すること」とされています。
HAL®腰タイプ作業支援用
重筋作業時にパワーユニットが動作をアシストし、腰への負荷を最大40％低減します。
HAL®腰タイプ作業支援用の詳細はこちら
疲労回復支援施設
疲労回復支援施設については、「疲労やストレスを効果的に癒すことのできる休憩室等を設置・整備すること」とされています。
職場生活支援施設
職場生活支援施設としては、「洗面所、トイレ等職場生活で必要となる施設等を清潔で使いやすい状態にしておくこと」とされ、洗面所・更衣室等、食堂等の設置、維持が求められています。
職場環境改善に取り組み際の注意点
職場環境改善に取り組む際、注意しなくてはいけないポイントもあります。このポイントに注意しておかないと、せっかく職場環境を改善しようと施策を打ったとしても効果が薄れる、あるいは効果がないという場合もあります。
注意するポイントのひとつは、職場環境改善のための担当者を決めマニュアルを作成し、それを運用する体制づくりです。マニュアルを作成したままにせず、状況に応じて随時見直しを行っていくことが必要です。
また、職場環境改善は、長期間、継続的に取り組んでいく必要があります。短期間で改善の成果を求めようとしないことが大事です。
同時に、職場環境改善に向けた従業員の意見を反映させるようにもしましょう。従業員の意見を反映させるためには、意見を出しやすいような雰囲気づくりや機会づくりをする必要があります。
多くの職場では、従業員の好みや年齢層などがさまざまです。そのため、各従業員が快適と感じる環境に差が生じることが大半です。個別への配慮も忘れずに、従業員全体が快適と感じられる職場を目指しましょう。
まとめ
職場環境の改善にはベースとなる法律がありますが、その目的は法律の遵守ではありません。社員の健康を維持し、業務効率の改善につなげれば、最終的には企業の利益確保や維持継続にも多大なメリットが生じます。
特に労働人口減少の続く今後の日本においては、職場環境の改善なくしては新たな働き手の確保は難しく、企業継続の重要課題となるでしょう。ぜひ、積極的な改善を進めましょう。
