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2018年5月17日Windows as a Serviceを理解しよう

マイクロソフトの最新OS、Windows 10では、「Windows as a Service(WaaS)」と言う概念が導入されました。WaaSでは、これまでとは違いアップデートの頻度や種類が変更され、常に最新の状態に更新されますが、企業にとっては少し注意が必要です。ここでは、WaaSの概念や仕組み、これまでとの変更点などについてご紹介します。

Windows as a Serviceを理解しよう

Windows as a Serviceとは

WaaSとは、OSのアップグレードを新しい「製品」として届けるのではなく、定期的に実施・継続されるサービスとして提供し続けると言う新しい概念です。従来は新たな機能を組み込んだOSを開発し、Windows 7やWindows 8.1といった独立した製品を発売していました。しかし、Windows 10以降は「製品」として新しいOSをリリースするのではなく、細かなアップデートによって機能を最新に保つサービスに変更したのです。

近年は、IoTの普及もありサイバー攻撃は複雑化しています。パソコンへの身代金要求や爆発的な感染力をもったウイルスに対抗していくためには、従来のペースで行ってきたアップデートでは間に合いません。これらの問題や脆弱性を解決するためにも、常に最新の状態を提供できる「WaaS」への変更が発表されたのです。

定期的な更新内容

Windows 10では、WaaSの理念のもとに、最新でセキュアな環境を維持するべくタイムリーなアップデートが可能です。アップデートについては、用途や頻度に応じて提供方法が分けられていましたが、2017年7月にサービスモデルの統合と名称が変更されました。

Semi-Annual Channel

Windows 10発表直後は、個人向けに「Current Branch(CB)」。企業向けに「Current Branch for Business(CBB)」と、2種のサービシングモデルとしてスタートしましたが、現在では「Semi-Annual Channel」のサービスチャネルとして統合されました。このチャネルは、半年に一回の頻度で更新され、18ヶ月間サポートが継続されます。個人や法人の利用者はこちらのサービスを利用することになるため、アプリケーションの動作確認を最長で1年半毎に行う必要があります。

Long-Term Servicing Channel

専門的なシステム向けである「Long Term Service Branch(LTSB)」と呼ばれていたモデルで、組込み機器やIoT端末等向けの利用を想定しています。2~3年ごと新たなバージョンがリリースされ、メインストリームサポートを5年間、延長ストリームを5年間の合計10年のサポート期間が予定されています。

参照サイト:
https://blogs.windows.com/japan/2017/08/04/waas-simplified-and-aligned/

プログラムは制御・検証後に導入

Windows 10のアップグレードには、セキュリティ改善のために毎月提供される品質更新プログラム(Quality Updates)と、新機能を追加する機能更新プログラム(Feature Updates)の2種類があります。このうち、機能更新プログラムを適用する際には、インストール済みのアプリケーションや専用ソフトなどの動作に不具合が発生しないか、本格的な導入にあたり事前検証が必要です。

事前検証は、段階ごとに行うのが望ましいです。まずテスト用として一部のPCその他デバイスに先行して導入。次に、動作不良の有無についてテストし、検証が完了して問題なければ更新対象となるPC全てに導入します。

デフォルトでは自動更新されてしまうので、プログラムの更新は「Windows Update for Business」のグループポリシーを利用して、受信延期日数を設定しましょう。また、「Windows Insider Program」に参加すれば、先行して新プログラムを検証し互換性の確認することもできます。
IT管理者や社内のリソースを考え適切な運用管理で、企業のPCを計画的に更新していきましょう。

参照サイト:
https://news.mynavi.jp/article/20170731-a106/
https://cloud.watch.impress.co.jp/docs/column/microsoft/1051561.html
https://blogs.technet.microsoft.com/jpwsus/2017/09/06/dfr-upg/

更新をコントロールし最適化へ

OSの更新はデフォルトで自動的に実施されますが、既に述べたように、法人で使用する際にはアプリケーションの互換性を事前に検証しなくてはなりません。通常企業内で利用されるSemi-Annual Channelの場合、機能更新アップデートは半年に一度更新が実施されますが、毎回互換性の確認を行うことは大きな負担となります。

最長で18ヶ月サポートが継続するため、アップデートを3回に1回適用するように調整すれば、互換性の検証の負担を減らせるでしょう。また、品質更新アップデートは随時実施されますが、基本的に機能面での変更は含まれないため、セキュリティ確保を優先して即時導入することをおすすめします。